このような探偵社は、１つの会社が色々な屋号を使い分けていたり、複数の探偵社を経営しているなどの「多重屋号」や「１～２人程度の個人探偵事務所」である事が多いです。
複数社に相談して比較検討したつもりが、実は全部同じ会社だったという事にならない為に、例えば、
「複数社名の自分の名刺を持っている」
「住所や電話番号を公開していない」
「記載住所に事務所や看板がない」
等が当てはまる場合には注意が必要です。
また、相談室と称してマンションの一室などで、公安委員会への登録を行う探偵業者が 多く見られるようになりました。こういった業者は、何かにつけて事務所や相談室ではなく、喫茶店やファミレスでの相談や見積もりを勧めてくる事が大きな特徴と言えるでしょう。
このように、ご相談・お見積りに相談室ではなくファミレスや喫茶店などを利用する探偵社には注意が必要です。
探偵社にご相談するときは、必ず会社を見に行かれると良いでしょう。
広告などに複数の支部名と電話番号が掲載して会社を大きく見せているような探偵社は注意が必要です。
電話は全て転送電話を使用し、設置場所は従業員の自宅であるなど多く見受けられます。あまりにも多い事務所の記載がある場合は、実在するかどうか確かめた方が良いでしょう。
「この業界は客を騙す業界。うち以外はどこも調査を適当にやる」
など依頼者の不安を繰り返し煽る。
また、同業他社の相談員の名刺を見せるなどしながら、その会社を批判する事ばかり延々と話続けるような探偵社は、その規模も調査力も乏しいと言えます。
当社は、「社団法人日本調査業協会」の正規加盟員として登録されております。また、お客様の大切なご相談をお受けする相談員の人選を最重要視し、「お客様に親身になれる」人材、とくにＮＰＯ法人日本家族問題相談連盟より専門カウンセラーの認定資格を取得した女性カウンセラーばかりです。
NPO法人日本家族問題相談連盟の認定カウンセラー資格を習得したプロが、調査期間中・調査後も無料でカウンセリング担当いたします。20～70代の世代に合わせて、親身にお話をお伺いし、サポートいたします。
大手探偵社だからこそできる低料金設定と成功報酬制度。マスコミでも注目された独自の最新ハイテク調査方法が成功報酬制度の秘訣です。
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